コロナ禍では、世界中で小さな子どもたちが非常に大きな苦しみを経験しています。子どもたちの福祉を促進する UNICEF の報告によると、世界中で何十億人もの子供たちが、コロナによる貧困、飢餓、医療体制の低下に直面しています。しかしまたいわゆる「先進国」においても、子どもたちは教育危機の犠牲となり、ロックダウンの間、幼稚園、保育園や学童保育などでプロフェッショナルなケアを受けられずにいる状況が続きました。子どものいる世帯の負担は、往々にして許容範囲を超えてしまいます。ところが、子どもを代表するロビーというものは、本当の意味では存在していません。
「MEIKO はこのスポンサープロジェクトによって、MEIKO の生産施設が存在する国やフランスにおいて、工業会社としてできる分野に介入し、少なくともこうした国々では子どもたちが直面している問題を軽減したいと考えています」。Meiko グループ CEO のトーマス・ポイカート工学博士はこう説明します。このような背景をもとに、ドイツを拠点とする洗浄・消毒技術のスペシャリスト MEIKO は、自社のスポンサープログラムの一環として、新世代の食器洗浄機とマルチウォッシャー機器を米国、フランス、ドイツ、中国の保育施設に寄付します。これについてポイカート博士は「次から次へと危機が襲う今日において、安全とは最も重要な財産のひとつです。そして、衛生は安全を創出します。台所における衛生性は、ここでは非常に基本的で、大切な意味をもっています。保育施設に業務用食器洗浄機を無料で取り付けることで、MEIKO は安全コンセプトの拡大を実現するだけでなく、企業としての社会的責任を負っていきたいと考えています。Meiko のような財団経営の企業にとって、これは言うまでもなく当然のことであり、社が理解する社会的な持続可能性のコンセプトにも適っています」と述べています。
さらにポイカート 博士は Meiko CEO として、食器洗浄機の取り扱いも衛生に関する学習項目として捉えています。「診療所では、レゴブロックやプラスチック製の積み木といった子供用おもちゃも MEIKO のマルチウォッシャーで洗浄・消毒します」。「保育所では、子供たちは遊びながら、積み木を自分でラックに入れることを学びます。これはすでに、自立と衛生への意識を刺激する教育だといえるでしょう」。なお、機械の操作自体は、保育所の職員が行います。
ポイカート博士によれば、MEIKO は現地にて専門的に正しい方法で機器を設置し、初期試運転を実行。さらにサービスの提供を行っています。なお、これらはすべて無料です。この寄付活動の総額はおよそ 5 万ユーロにのぼります。Meiko は教育、持続可能性、衛生に貢献するプロジェクトを世界中でサポートしています。
